格差社会(橘木俊詔先生：京大の教授です)

格差社会―何が問題なのか (岩波新書)

以前、発売して間もないころに読んだのですが、
イマイチ内容を覚えていない…。知っていた情報が多かったというのもあるのですが。

そんなわけで、近いうちに読まないとね。

わかりやすくて、読みやすいと思うので、関心あれば是非。売れているみたいだし。

ま、格差は出ているのはあるでしょう。
しかし、小泉政権が原因ではないこと自体はこの本でも書かれているし、
そんな簡単に統計には跳ね返らないでしょう。そんな急に格差がボンッて出現したわけでもないし。もともとの流れがあったのが、たまたま(かどうかは断定を私はできないけど)現れたのが、小泉政権でしょう。

労働者側の論理と企業側の論理は一致するわけではないからこそ、
企業側が生き残るのに必要だったここ数年(バブル崩壊から入れれば15〜6年)、企業にあった雇用、設備、債務の過剰感を取り払ったから、景気回復といわれているわけで。
その景気回復の恩恵がどこまで波及するかは、注視しなければなりませんけどね。

取りあえず、今回発表された「失業率4.0％」。小数点第2位まで入れれば、3.98％だったかな？
だいぶ、改善されましたね。
ま、この「失業率」だけ見ていればいいわけではないのですが、
新聞発表でしか追えていないので、非就業人口(潜在的な労働力人口)の増減率、就業人口の増加率を見たうえで、コメントするならコメントしたいですが(取りあえず今はしない)、

この「失業率」だけを見る(他の増減を0とした場合)ならば、
一時期の5.5％という高数値を見たときよりは、改善しているのは明らかです。ま、その間にどれくらいの人が労働市場から退出して、再参入したかを見ないといけませんけどね。定年退職を早期に求められた人もいらっしゃるし。
有効求人も1倍を超えて(正社員は0.66程度だったかな？)、何かしらの職には就ける状況にはある。
第二新卒といった転職市場も、求人が増えていますし。
転職するなら、こける前に動くか？　さぁ、どうする？

転職はさておいといて。

いざなぎ景気を超えた今回の景気回復は何と呼ばれ、いつまで続くのか。
そして、いつ家計にその恩恵が波及するのか。
注視が必要です。

格差は増えたけれど、その対策をきちんとしなければいけないのが、著者の意見だったと思います(すんげぇ適当)。